世界的なプラットフォーマーとしての地位を確たるものとしているGAFAMは、革新的かつ今では世の中になくてはならないサービスを提供し続け、経済成長を牽引してきました。
この記事では、GAFAMの魅力と投資対象としての将来を探っていきたいと思います。
GAFAMの存在感と魅力
GAFAMとは？
GAFAMとは、IT企業の巨人であり、世界で最も価値のある公開企業5社(Google、Amazon、Facebook、Apple、Microsoft)の頭文字を取った呼び名のことです。
この5社で、
- S＆P500の時価総額の約2割を占め
- 日本株全体の時価総額を上回る
というモンスター企業です。
GAFAMの強さ？
GAFAMの強さを知る良い例として、2つのチャート比較を挙げてみたいと思います。
S&P500とGAFAMのチャート比較
下の2014年以降の各社チャートを見ると、
いずれの会社もS＆P500（VOO)を長期的に上回っていることが見て取れます。
S&P500とS&P495(GAFAMを除いたもの)のチャート比較
上のグラフから、
GAFAMは長期間にわたりS＆P500を超えるリターンを残し続けている一方、
S＆P500からトップ5の銘柄(GAFAM)を除外した途端に、パフォーマンスがTOPIXと同程度となっていることが分かります。
いかに多くの富がGAFAMに集まってきたかを証明する分かりやすい例ですね。
その強さの理由の一つとして、各社が驚異的な成長・収益増加を続けていることが挙げられます。
GAFAMの収益構造
事業内容は多岐に渡る各社ですが、収益構造に着目すると2グループに分類することが出来ます。
一つめ
①広告収入・eコマースがメイン
- Amazon
ネット利用が販売の媒体となり、売上が人々のインターネットの利用量と大きく結びつくため、新型コロナウイルスワクチン拡大による人々の外出頻度上昇が業績に逆風となります。
②自社ブランド製品の売上がメイン
- Apple
- Microsoft
世界的ブランドとしての大きなシェアが強みで、
提供している製品は人々の外出が拡大したからと言って、大きく需要が減少しない特徴があります。
アフターコロナでも影響は少ないと思われる一方、現在の世界的な半導体不足が懸念事項として挙げられます。
半導体不足による部品調達の停滞から、製造量を減少せざるを得ない状況となっており、来期以降の売上高への影響が見込まれています。
GAFAMの個別分析
世界の検索エンジン市場の92％を支配するGoogle Searchをはじめ、
YouTube、Google Cloud、Google Map、自動運転を開発するWaymo、企業向けソフトウェアの開発など、幅広い事業を展開しています。
なお、売上高のうち約92％はGoogle広告、YouTube、その他Googleの関連サービスとなっています。
一方で、新しいAI（人工知能）システム「ラムダ」の活用や、プライバシーへ配慮を高めた新ダッシュボードの導入など、提供サービスの改善に向けての取り組みも継続して行われています。
Apple
PhoneやMac、iPadなどの製品や、これらデバイスのオペレーティングシステムであるmacOS、iOS、iPadOS、などのサービスの開発・販売を行っています。
iPhone、Mac、AirPods、iPads、Apple Watchなど、同社製品の2021年第1四半期の利用台数は16億5000万台にのぼり、同時にサービス事業も高成長を続けています。
iPhoneを中心に構築されたエコシステム内に顧客を囲い込み、関連サービスで高い収益を上げられるのが強みです。
短期的には、5G（次世代通信規格）の需要が大きな追い風で、5Gネットワークの普及は引き続き新型iPhoneの需要を後押しするとの見通しです。
さらに拡張現実（AR）の分野も将来的に大きな事業分野として期待されます。
FacebookやInstagram、WhatsAppなどのソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)の開発・提供を行っており、その主な収益源はSNS運営時の広告料です。
競合となるSNSとしてはWeChat、Linkedin、Twitterなどが挙げられます。
FacebookのSNSは上記のような競合サービスと比較してもユーザー数が多く、世界的に知名度が高いSNSとして揺るぎない存在感を示しています。
近年では
- VR(バーチャルリアリティ、仮想現実)デバイス及びコンテンツ
- AR(オーグメンテッドリアリティ、拡張現実)グラス
の開発を行っており、主力事業となるSNS以外についても事業を拡大し収益の新たな柱とすることを目指しています。
Amazon
米国の市場のほぼ半分を支配するEコマース事業をはじめ、
クラウドコンピューティング、動画コンテンツ、実店舗小売業、スマート家電といった分野など多角的な事業展開を行っています。
中でもクラウド部門(アマゾン・ウェブ・サービス（AWS）)は業界最大手の一角で、営業利益の約50％を稼ぎ出す柱でもあります。
- Eコマースもクラウド分野も成長業界であり、今後も着実に成長し続ける
- バランスシート上には潤沢な資金がり、新規事業への参入を模索する余力も十分
生鮮食品や薬局といった分野にも事業を広げており、遠隔医療にも着手しています。
Microsoft
WindowやオフィススイートであるMicrosoft Officeやクラウドサービスなどをはじめとした、今日のIT社会において必要不可欠な製品・サービスを数多く提供しています。
デスクトップOSのシェアでは、
- 同社が提供するOSであるWindowsが90％弱を占めている
- 競合であるMac OSのシェアは9％弱にとどまる
Windowsが圧倒的なシェアを占めていることが分かります。
また、PCのオペレーティングシステム市場における圧倒的優位性に加え、クラウドコンピューティングや人工知能（AI）といった分野にも事業を拡大しています。
クラウドサービスではAmazon社の提供するAWSが競合として存在します。
GAFAMの足元の株価と将来
続いては、各社の足元の状況を株価を見ながら分析するとともに、中長期的な展望を見ていきましょう。
2021年の予想売上高は前年比37％増の2,500億ドルが見込まれています。
そのうち約92％はGoogle広告、YouTube、その他Googleの関連サービスによるものとなっています。
広告関連売上のウエートが高い一方で、ワクチン普及による外出増加が今後も見込まれることから、今後は一時的に成長率が下がる可能性が高いと思われます。
一方で
ことなどを総合的に考えると、株価は長期的には上昇期待が続くものと考えられます。
Amazon
売上高の約半分の割合を占めているオンランストアの売上は、成長を続けているものの、前年比で成長の鈍化が著しい結果となっています。
アフターコロナでEコマースにとって逆風となることから、2021年の夏は大幅に下落となりました。
一方で
- 売上の大半を占めるeコマース・クラウドともに成長業界
- バランスシート上には潤沢な資金があり、新規事業への参入を模索する余力も十分
今後も着実に成長し続ける見込みであり、中長期では右肩上がりと思われます。
足元の懸念として、以下の点が挙げられます。
- ワクチン接種による経済活動の回復がスマホやパソコンを利用する時間の減少を促進
- アップルがiPhoneを利用したデータ収集に関して制限を強めた
上記の理由により、売上高のほぼ99％を占める広告収入が減少することが予想されています。
来期以降の広告事業の伸びが前年比で鈍化することへの懸念が強まっており、2021年9月下旬の足元の株価も他社より下げ幅が大きい状況となっています。
前年同期比での成長は見込まれる一方、中長期的な成長戦略の柱が現状弱いと考えられています。
M＆Aが上手い企業であるので、リソースを活用して新たなビジネスの活路を世の中に示すのが待たれています。
Apple
約80％がプロダクト売上、残りがサービス売上となっており、短期的には半導体不足が売上に大きく影響する見通しです。
iPhoneやMacなどハードが中心となるプロダクトの製造には、当然ながら多くの半導体部品が必要である一方で調達が追いつかず、下半期には大幅な出荷量の減少が見込まれています。
来期売上高の前年同期比での成長率は大幅に減少する見込みですが、
収益を上げるビジネスモデルは強固であり、
半導体不足解消を織り込めば、中長期で成長は続いていくものと思われます。
Microsoft
ハードウェアによるプロダクト売上は全体の約3分の1に止まり、半導体不足による制限はアップルと比較して限定的です。
- Office365などのソフトウェア事業
- クラウドコンピューティング事業
などの主力事業は今後も伸びていくとみられ、見通しは他社と比して明るいように思われます。
懸念点とまでは行きませんが、
クラウドコンピューティング事業「Azure」などの成長分野が安定的に推移していくか
が関心事でしょうか。
中長期的な逆風
今後を左右する、中長期での最大の懸念事項は独占禁止強化に向かう動きです。
反トラスト法とバイデン政権の方針
- 「シャーマン法」
- 「クレイトン法」
- 「連邦取引委員会法」
の3つの法律の総称です。
- 自由主義経済を守る
- 巨大独占企業の行動を制限する
ことを目的として、
連邦レベルで制定された法律です。
その背景には、市場の自由競争に完全に委ねていた結果として、特定企業への寡占化が進み、
- 自由主義経済の発展への弊害
- 消費者への不利益
となりうる状況が起こってしまったことがあげられます。
バイデン大統領が今夏署名した、米国経済における競争促進のための大統領令は
連邦政府機関に対する72項目の命令で構成されており、各連邦機関はこの命令に従って行動することになります。
その中身には企業の巨大化の抑制の項目が含まれています。
そして、バイデン大統領は署名会見において「大統領令は独占による権力の乱用に対しての寛容はもうない。連邦政府は独禁法の完全かつ積極的な施工を約束する」と語っています。
バイデン大統領による独占禁止法に伴う規制強化の動きで、GAFAMには、
- 成長戦略としての企業買収などを行いづらい状況
- もしくは、今後一層その様な状況になっていく
といった逆風が吹き、圧倒的な市場優位性が揺らぐ可能性が出ています。
押し目買いの参考タイミング
最後に、購入タイミングを探ってみたいと思います。
VXN指数（ナスダック恐怖指数）
押し目買いのタイミングを図る物差しとして、VXN指数の動き方を見る手段があります。
市場真理を知る指標としてはVIX指数（恐怖指数）が有名ですが、VXNはそのナスダック版です。
ナスダック版恐怖指数のことで、正式名はCboe NASDAQ-100 Volatility Index (VXN)。シカゴ・オプション取引所（CBOE）が算出・公表する。米国を代表する株価指数の一つであるナスダック100指数（NASDAQ-100）のオプション取引価格から算出される指数で、米国の投資家心理や株式市場の不確実性を反映するように設計されている。一般的に数値が高いほど投資家が相場の先行きに不透明感を持っているとされる。
https://www.nomura.co.jp/terms/english/other/A03227.html
VIX指数はS＆P500指数のオプション価格から計測される期間30日の予想ボラティリティの指数です。
VXNが対象とするナスダック100指数はハイテク株が多い指数ですので、ハイテク株のボラティリティ指数として見られています。
- ボラティリティが高いことからVXNの値はVIX指数を上回るのが通常
- 目安としては概ね30-40前後が押し目買いのポイント
40を超えてくると狼狽売りが出やすくなる傾向があり、30以下程度であれば平時の状態と見られます。
グラフはVXN指数とQQQの動きを比較したものです。
QQQは、ナスダック100に連動するETFです。
ナスダック上場の金融銘柄を除いた銘柄のうち、時価総額上位100社の時価総額加重平均で算出される指数で、GAFAMが半数近くの割合を占めています。
VXNが大きく上昇する局面では、QQQが下落していることが見て取れますね。
プラットフォーマーとして揺るぎない地位を築いてきたGAFAMは、伸び幅の差はあれ今後も持続的な成長を続けていく見通しが強いと感じます。
もちろん不透明な部分も多くあるため、ポートフォリオの分散は重要ですが、引き続き経済成長を牽引する立ち位置として投資に値する存在であり続けるでしょう。